2026年3月12日、ホンダが緊急記者会見を開いた。
’26年3月期の業績予想を3000億円の黒字から最大6900億円の赤字へと下方修正し、次世代の象徴「0シリーズ」を含む北米向けEV3車種の開発中止を発表。EVに関連する損失は2.5兆円に達する。三部体制が進めてきた急進的なEVシフトが、北米市場をはじめとする世界の現実を前に敗戦処理に追い込まれた格好だ。
損失は二層構造になっている。今期の約1.3兆円は、プロジェクトを止めるための清算費用。これまで投じた研究開発費や生産設備を「もう使わないから捨てる」とする帳簿上の減損処理だ。対して来期の1.2兆円はサプライヤーへの設備補償や解約金が主体で、今後実際に外に出ていくキャッシュである。
ここで５年前、2021年4月の社長就任会見を思い出してほしい。三部氏は「2040年エンジン全廃」を華々しく宣言したが、直後のQ&Aでは、バッテリー調達やインフラの壁など「できない理由」を並べていた。そこにはエンジン開発の最前線を歩んだ技術者の本音が滲んでいた。だがメディアや金融、政治はホンダの「エンジン廃止宣言」を褒め称え、一方でマルチパスウェイをアピールしていたトヨタを社会の敵のように叩いた。こうした空気が三部社長の本音を封じ込め、判断も遅らせた。そしてそのツケが2.5兆円の損失である。あまりに高すぎる授業料だ。
だが、ホンダにはまだまだ活路がある。昨年発売されたプレリュードのハイブリッドは、燃費でトヨタに肉薄し、走りの質感では先を行く。さらに、高度なエンジン開発力を活かしてコンパクトな高効率発電専用エンジンの設計に乗り出せば、お蔵入りにした0シリーズをレンジエクステンダーEVとして再定義することも可能だろう。
ホンダは5月に再度会見をひらき将来計画を発表するという。そこで語られるべきは夢物語ではない。エンジンとハイブリッドという2つの技術的武器を正面から掲げ、現実と対話する生存戦略だ。理想に殉じて倒れるより、現実の中で泥臭く生き残ることこそが、ホンダを守る唯一の道だと僕は考える。
Goro Okazaki
