日本を代表するモータージャーナリストの岡崎五朗は、本誌の2023年1月号の対談で、EV一辺倒の時代は、すぐに来ないと断言した。
あれから3年が経ち、彼の言葉通りに世界の自動車メーカーは、急ぎすぎたEV政策を見直している。今回は岡崎五朗が今後の自動車メディアのあり方について言及する。
EVとクルマメディア
かつてクルマ評論は、クルマそのものを見ていれば成立した。ゼロヨン何秒、筑波ラップ何秒、四駆だツインカムだターボだ、足まわりやボディ剛性がどうで、ハンドリングがこうだという。もちろん、そういう評価軸はいまでも重要だ。僕自身、いいクルマに乗れば心は動くし、ステアリングを握って初めてわかることも山ほどある。しかし、もはやそれだけではクルマを語れない時代になった。クルマそのものを見るのではなく、クルマを通して社会を見る。いま、自動車評論に求められているのは、そういう視点ではないかと思う。
その象徴が、2021年頃から一気に盛り上がったEV一本やりの議論だった。「脱炭素が必要だ。だからエンジン車をやめてEVにするべきだ」
しかし現実の社会はそれほど単純ではない。EVが本当にCO2を減らすかどうかは電源構成によって変わるし、電池には資源もエネルギーも必要だ。充電インフラはどうするのか。原発を認めるのか。補助金はいつまで出せるのか。産業や雇用には何が起きるのか。何よりユーザーはEVを欲しがるのか。議論は山ほどあり、かつ複雑に絡み合っている。
そこを考えず、脱炭素だからエンジンを禁止すべきだという議論はいくらなんでもお花畑過ぎる。僕が加藤康子さん、池田直渡さんとともに2021年に『EV推進の罠』を書いたのも、そこに違和感を覚えたからだった。EVを否定したかったわけではない。問題は、ある特定の技術を「正解」と決めつけ、他の選択肢を政策によって閉ざすことだった。

ホンダの読み間違い
案の定、あのうねりは後に大きな歪みを生んだ。ホンダの三部社長は2021年4月の就任時に、2040年のエンジン廃止を打ち出した。僕は直感的にマズいことになると感じたが、やがてその直感には具体的な根拠が加わっていく。米国司法の動きである。EV一本化路線が決定的に頓挫すると確信したのは2024年だった。
米国では長く「シェブロン法理」によって、法律に曖昧さがあればEPA(米国環境保護庁)など行政機関の解釈を司法が尊重する、という考え方が認められてきた。厳しい環境規制を進めるうえでも重要な法的背景だった。しかし、その考え方は以前から揺らいでいた。2022年には行政機関の権限を制約する判決が出ており、2023年時点の米最高裁の顔ぶれを見ても、シェブロン法理そのものが覆される可能性は高まっていた。実はこの時点で、とあるホンダの役員にEV戦略を見直したほうがいいと伝えたが、動きはなく、翌’24年6月、最高裁はついにこれを覆した。つまり、トランプ政権になったからEV政策が後退した、という単純な話ではない。政権交代より前から、その法的基盤そのものが揺らいでいたのである。
EVシフトが政策によってリードされているものである以上、加速がいいとか、航続距離が何㎞だとか、そういうことだけを書いても本質に届かない。どの政策や市場予測を前提に巨額投資を決めたのか。その前提は本当に確かなのか。そこまで考えなければ、答えは出ないのだ。
’22年とまでは言わないが、せめて’24年の時点で米国のEV政策が大幅に見直されるシグナルに気付いていれば、「ゼロシリーズ」への投資を早めに見直し、その後ホンダがEV戦略の修正に伴って計上することになった最大2.5兆円の損失も、相当部分は回避できたのではないか。
ここで重要なのは、僕のような一介の自動車ジャーナリストが米国の政治や司法のニュースを眺めていれば想定できたリスクを、なぜ巨大な自動車メーカーは経営計画に十分織り込めなかったのか、ということだ。僕はそこに、単なるリサーチ不足以上の問題を見る。

テスラ VS 経営哲学
EV一本化を後押ししたのは政策だけではなかった。当時の資本市場もまた、EVへの巨額投資を「未来を見ている企業」の証明として高く評価していた。ESG投資という言葉に注目と資金が集まり、テスラ株には従来の自動車メーカーとは桁違いの評価が付いた。
要するに、みんなテスラになりたかったのだ。フォルクスワーゲンもホンダも、EVを成長戦略の中心に据え、巨額投資を打ち出した。そこには環境対応という大義があったが、同時に「EV企業」として資本市場から高く評価されたいという期待もあったはずだ。発表直後には株価が反応する場面もあった。しかし、テスラほどの評価にはならなかった。タイミングが遅すぎたのである。
ここまで来ると、問題はEV需要の読み違いだけではない。政策が一つの未来を示し、金融市場がそこに値札を付け、企業経営がそれを追いかける。その結果、経営そのものが一つの方向へ収斂していく。EV一本化の熱狂とは、技術論であると同時に、現代の資本主義が企業にどのような意思決定を迫るのかを示す現象でもあった。
ではなぜ、トヨタはその流れに飲み込まれなかったのか。その答えを考えるうえで、今年の9月にデトロイトで行われた豊田章男氏の米国自動車殿堂入りのスピーチは実に示唆的だった。
章男氏は、トヨタだけの成功を願わなかった。自動車メーカー、サプライヤー、販売店、ディストリビューター、モータースポーツ関係者、ジャーナリスト。ここにいるすべての人が力を合わせれば、人々の暮らしをより良くする並外れた力を発揮できる。その力を「善いこと」のために使うべきだと語った。
「競争に向ける力を少し減らし、協力に向ける力を少し増やしたらどうでしょう」
「この業界にいる全員に、成功してほしいと思っています」
「私は、皆で勝ちたいのです」
自動車メーカーのトップを長く務めた人物が、自社だけの勝利を語らない。自動車産業そのものを勝たせたいという。自動車業界人で埋め尽くされた大きな会場は、このスピーチをスタンディングオベーションで讃えた。
これはまさに、金融側に立つ経営者と、産業側に立つ経営者の違いだ。金融の論理から見れば、企業は競争に勝ち、資本効率を上げ、株主へのリターンを最大化することが求められる。しかし産業側から見れば景色は違う。完成車メーカーだけではクルマはつくれない。部品メーカー、販売店、整備網、物流、その先には地域や雇用がある。その巨大な生態系全体が機能して初めて、自動車産業は成り立つ。
だから、章男氏の「皆で勝ちたい」という言葉は、単なるきれいごとではない。弱肉強食をよしとする金融資本主義に対する強烈なアンチテーゼなのだ。
そう考えると、トヨタがなぜEV一本に賭けなかったのかも、はっきり見えてくる。HEVもPHEVもBEVも水素も、そしてエンジンも残す。資本効率だけを考えれば、合理的とは言いにくい。しかし、世界中のすべての人が、同じ所得で、同じ電源構成で、同じインフラの中で暮らしているわけではない。だからこそ、多様な人々のために多様な選択肢を残す。それは技術戦略であると同時に、産業と社会、そしてモビリティに対する思想でもある。そう、マルチパスウェイとはパワートレーン戦略ではなく、経営哲学なのだ。

クルマメディアに必要なもの
中国メーカーの急成長にも同じことが言える。販売台数や価格だけを見て「中国の勝ち、日本の負け」と叫んでも意味がない。補助金、金融支援、利益率、サプライヤーへの支払い条件、過剰生産能力、政府と企業の関係まで見なければ実像はわからない。
ラッコを褒めたら炎上した、と嘆く同業者もいる。しかし僕から見れば、そうした中国車の背景をすっ飛ばして商品だけを評価する書き手にも責任がある。安くて装備が充実している、走りも悪くない。そこだけを切り取れば高く評価したくなるのはわかる。だが、その価格がどのような産業政策や資本支援、低利益率、売れる台数を半ば無視した巨大な生産規模の上に成り立っているのかまで見なければ、中国車を本当に評価したことにはならない。クルマ単体の出来だけを見る時代なら、それでもよかった。しかし今は違う。商品を評価するなら、その商品が成立している産業構造まで見なければ正解には達しないのだ。ギガキャストも、全固体電池も、SDV(ソフトウェア定義型車両)も自動運転も同じだ。一つの技術だけを取り出し、持っているから勝つ、遅れているから負けると騒ぐ。自動車産業はそんなに単純ではない。しかし多くの経済誌は、クリック数稼ぎという誘惑に負け、このパターンに陥っている。
新車に乗って、乗り心地がいい、加速がいい、ハンドリングがいいと書くだけでも足りない。しかし、クルマの知識も愛情もない人が金融や経済やバズワードだけで自動車産業を語るのも違う。必要なのは、その間をつなぐ視点ではないだろうか。クルマに乗る。ハンドルを握る。エンジニアと話す。工場を見る。ユーザーの立場に立って考える。そのうえで、エネルギー政策を考え、産業政策を考え、金融の論理を考える。ひいては金融資本主義とは何なのか、企業は誰のために存在するのか、世の中はどうあるべきなのかまで考える。もう一度言うが、クルマそのものを見るのではなく、クルマを通して社会を見る。それが現代の自動車評論だ。
42年前、『NAVI』という雑誌は、ハード主体だった自動車雑誌の世界に文化の香りを持ち込んだ。素晴らしい発想だった。もちろん、昔の『NAVI』をそのまま復活させようという話ではない。しかし、自動車評論に新しいパラダイムを持ち込むという意味で極めて示唆的だ。いま必要なのは、政治、経済、文化までをも包括した現代版のクルマ評論であり、それを受け止める新しい媒体だ。
クルマを愛し、深く理解している人間が、クルマを起点に社会まで語る。そんな書き手と、そんな文章を載せる媒体が、いまこそ必要なのではないか。

岡崎五朗/Goro Okazaki
「クルマやバイクはどこまで語れるのか」の続きは本誌で
これからのクルマ評論のあるべき姿 岡崎五朗
日本のバイク界は生き残れるか 山下 剛
